創造ライフ

創造的で自由な生活を目指して

MENU

【シリーズ5-1】事業継続力と競争力を高めるデジタル化

f:id:souzoulife:20211114152638j:plain

2020年は、連日のマスコミによる報道で、新型コロナウイルスに対する過剰な不安や恐れを持たされて私たちは思考停止状況になりました。1年半以上の不自由な生活を強いられたため(今後もまだ続く可能性がありますが)、日本の経済はどのようになっているのでしょうか。

この記事を読むとどうなるの?

2020年は、新型コロナウイルスの世界的流行に伴い、日本の経済にどのような影響を与えたのかを理解できます。感覚ではなく、図表や数値で読み解きながら実態を把握していきます。感染症流行後も競争力を保ちながら事業継続していくためにデジタル化をどのように取り込んでいけばよいのか、またどんな戦略が必要なのかを考えます。中小企業の経営者や幹部に人に向けて記事を書いています。中小企業経営者・幹部の方々の一助になれば幸いです。

日本におけるデジタル化の動向

事業継続力と競争力を高めるデジタル化

図表1-1デジタル化に対する優先度の変化(感染症流行前後)

f:id:souzoulife:20211114153547p:plain


いずれの業種においても感染症流行後にデジタル化の重要性を再認識する契機となっています。

図表1-2 DXの構造

f:id:souzoulife:20211114153714p:plain


企業がDXの具体的なアクションを3つの異なる段階に分解したものです。

デジタイゼーション→アナログ・物理データを単純なデジタルデータ化すること

つまりは紙文書の電子化

 

デジタライゼーション→個別業務・プロセスのデジタル化

 

デジタルトランスフォーメーション→全体の業務・製造プロセスのデジタル化

”顧客起点の価値創出”のための事業やビジネスモデルの変革

3層構造となっています。

ここでレンコンの私見です。

高度なデジタル化が必要な業種は、大いに進めていただければよいのですが、全ての業種が同時にDXを強力に進める必要があるのでしょうか?

深く考えずに”簡単・便利になること”が全て善であり、技術革新は是として受け入れてきましたが、コロナ禍でそれが正しかったのでしょうか

個人的には考えさせられます。

全てをデジタル化する中で個人情報の全てが一括管理されてその人のための提案がされてくる社会が到来するのは、個人の自由意志への挑戦状が突き付けられるようで違和感があります。たとえば、健康管理アプリで体調を全てデータ管理されて病院に行くタイミングまで機械に指示されるのが便利なのでしょうか?自分のことは自分で考えて自分で行動したいレンコンとしては自由への介入だと考えてしまいます。機械に教えてもらって便利だと思う人にとっては良い技術革新と捉えられるでしょうが・・・。

図表1-3情報通信技術の今後の見通し

f:id:souzoulife:20211114155354p:plain


内閣府が真剣に今後取り組んでいくムーンショット計画を進めるための行動計画のようです。

2022~2027年の人体とコンピュータの融合からレンコン的にはイヤです。図表1-3はアニメ映画を制作するのであれば自分とは関係ないので、夢は広がりますが、実際に私たちが体験するなんて考えたくありません。

人間と機械の共存・協調する社会に変化する中で、機械が人間の不便な行動に関してサポートしてくれる関係は良いのですが、人間が機械に依存・コントロールされるように変化していきそうで、そのような形は望んでいません。

何のために私たちは生きているのでしょうかという哲学的な疑問にぶち当たります。

2025年頃からAIが人の代役となり、人としての尊厳を否定されるような事態が起こりそうです。私たち人間は、こういった進化を望んでいるのでしょうか?立ち止まって真剣に考える時期なのではないでしょうか。

なんでも便利になれば良いものではありません。長年民主主義の社会で国民が主権を持ち、自由と平等が保証された社会で過ごしてきたはずですよね。

 

訴えたいこと

レンコンは、あくまで人間が主体となって機械が人間の行動を補助する技術に関しての革新は大賛成で、そのためのデジタル化は大いに進めていってもらいたいと思っています。

機械が主体となって人間が機械に従属するようなデジタル化や技術革新は望んでいません。

今後のデジタル化の方向は良くチェックしていかなければなりません。

図表1-3があまりに現実離れでしたので熱く自論を語ってしまいました。

図表1-47つの取組の観点

f:id:souzoulife:20211119151557j:plain

製造分野におけるDXを推進していくための事例です。中小企業として戦略的に取り組むべき事例については対応していきましょう。