【シリーズ5-2】人生100年時代の働き方（働き方を長期視点で考える）

働き方を長期視点でどう考えたらいいの？

技術革新による情報化の更なる進展により、私たちは働き方を長期視点で考える必要に迫られています。全体の潮流を眺めながらどうやって働けば幸せな生活を過ごすことができるのかを考えていきます。

 この記事を読むとどうなる？

情報化やAIの登場で仕事を失うかもしれないという漠然とした不安に支配されて正しい選択が落ち着いてできない状況にある中で、誰も将来がどうなっていくのかわからないし、自分はうまく回避できるであろうという根拠のない自信で過ごしている人がほとんどだと思います。

時代の流れに合わせていくことが賢い生き方であることは賛成いただけるでしょう。時代の潮流と付き合わせた視点から解説していきます。働き方のヒントが得られます。

 少子高齢化の下での働き方の多様性

人口減少と労働市場の問題

図2-1（1）のとおり生産年齢人口（15～64歳）は、1997年の8,697万人をピークに緩やかに減少し続け、2017年には7,604万人となりました。このトレンドが続けば、2050年には5,275万人と予想されています。

一方、高齢者人口（65歳以上）は増加トレンドにあり、2005年には2,546万人のところ、2017年には3,504万人に増加しています。2050年頃は、3,600～3,900万人と見込まれています。

図2-1　生産年齢人口と就業者数の推移

生産年齢人口が減少している中で、就業者数の水準が増加している背景には、高齢者と女性の労働参加が促進されていることがあります。

女性の労働参加の現状

図2-2　女性の雇用状況の変化

2000年時点では60％であった生産年齢人口（15～64際）の女性の労働参加率は、2017年には70％近くになりました。この背景には、結構・出産期に離職し、育児が落ち着いた時期に再び上昇するという「M字カーブ」が解消しつつあることが図2-2（2）でわかります。

女性の労働参加率は上昇しているものの、図2-2（3）（4）のとおり雇用形態の半数以上は非正社員として働いています。

図2-3　スキルが活かされていない女性の就業

技術進歩から仕事でITを使う頻度とITを活用した問題解決能力の高い人の割合を国際比較すると男女ともに正の相関関係にあることが図2-3（1）からわかります。

但し、日本においては、男性は傾向線の近くに位置していますが、女性においては、傾向線から大きく下方にはずれています。これは、女性の能力を仕事に活用できていないことを示しています。図2-3（2）を見れば日本では、女性が定型業務を集約して行っていることがわかります。

高齢者の労働参加の現状

図2-4　高齢者の労働状況の変化

2000年以降減少傾向でしたが、2005年頃から上昇傾向に転じて上昇テンポが加速しているのが図2-4（1）からわかります。2005年と比較すると男女ともに65～69歳は10％高く、70～74歳で5％高くなっています。

但し、男性の労働参加率は、2017年における65～69歳で56.5％、70～74歳で35.0％でしたが、女性の労働参加率は、2017年における65～69歳で35.0％、70～74歳で21.2％となっています。

日本における高齢者の労働参加率は最も高く（図2-4（2）)、働き方としては非正社員の形態が多いことが図2-4（3）からわかります。

高齢者はどの職業についても図2-4（4）のとおり増加傾向にあります。

図2-5　高齢者を取り巻く雇用環境と課題

65歳以上の定年制度を導入している企業の割合は2017年で18％まで増加していることが、図2-5（1）でわかります。再雇用制度を導入する企業の割合が2017年で84％導入していることが図2-5（2）でわかります。

60歳時点での日常生活に支障のない期間である「健康余命」の国際比較で日本は最も長くなっており、高齢者の労働参加を推進しやすい環境にあることが図2-5（4）でわかります。

55～65歳におけるITを活用した問題解決能力の高い人の割合を国際比較すると、OECD平均よりも男性は高いものの、女性は大きく下回っています。年齢にかかわらずに学び直しの環境を整えることも大切です。

次回は、人材育成、技術革新に対応したスキルについて考えます。